空室

空室は英語で、a vacancyもしくはa vacant roomと言います。vacancyは空室、vacantは空いているという意味です。ホテルや旅館などの場合は、宿泊客のいない部屋をさします。アパートや賃貸マンション、貸家などでは、人が住んでいない部屋のことを意味します。

賃貸経営をしていく場合に把握しなければいけないのが、空室率という考え方です。空室率は、賃貸不動産物件の未入居の部屋が全体に占める割合で、数値は計り方によって変わってきます。

空室率には、現時点を基準とした空室率と稼働日数を基準とした空室率、実稼働家賃の空室率と大きく分けて3つの定義があり、目的や状況に合わせて空室率を使い分ける必要があります。空室率とは、空室数を全体の部屋数で割り出すシンプルなもので、現時点の空室率の算定はあくまで今を切り取った数字といえます。主に物件を購入する前などの市場調査時に利用され、多くの統計調査ではこの数値が用いられています。

より詳細な空室率を求める場合は、空室期間から空室率を導きます。年間を通して判断するためより現実的な稼働率を想定でき、この数値は主に事業計画などをシミュレーションするときに利用されます。空室率の算出は、空室の数や日数ではなく、実際に稼働した家賃をもとに算出する方法があります。これは満室想定家賃と実際に得た家賃収入から計算するもので、物件を購入後、稼働させてからの現状分析に用いられます。

総務省は5年ごとに住宅・土地統計調査を行なっています。この調査によると平成30年の全国の空き家数は848万9千戸、空き家率は13.6%となっています。この数値は過去最高で、その中でも賃貸用空き家は軽く見ても432万7200戸にのぼり、これは全国の空き家総数の半分以上を占めていることになります。

賃貸用の住宅における空室率の推移としては、平成15年時点で17.3%、平成20年・平成25年には18.4%、平成30年では18.5%と右肩上がりとなっています。東京都の賃貸用空き家数を見てみると、57万9000戸で、これは全国の賃貸用空き家の約13%を占めることなります。

この調査が開始された昭和58年から見てみると、26万9200戸だった空き家数は右肩上がりに増え続け、平成30年の段階で倍以上になっています。今後も需要と供給のバランスを考えると、空き家が増加していくことが容易に予想され、人口減少が進んでいけば必要となる賃貸物件も減っていくことになります。

このように過去のデータから読み取ると日本の空室率は年々増加傾向にあり、地方移住や田舎暮らしが注目されている地方にいたっても、この傾向は大体同じであると言えます。新型コロナウィルスの流行や空き家増加による失火や防犯面での不安など問題点が浮き彫りになったことから、空き室を有効利用する取り組みも活発化しており、注目を集めています。ハウスマイルにおいても、空室率改善への具体的な取り組みを積極的に行っており、そのノウハウを家主様にもお伝えしてお部屋の魅力向上に共に取り組んでおります。